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1回の急速充電で40kmのアシスト走行が可能なEV（電動車輌）自転車を開発　「Laboratry6 Bike Assist」2020年1月より一般発売

PJP Eye 株式会社

プレスリリース

2019.08.29

1回の急速充電で40kmのアシスト走行が可能なEV（電動車輌）自転車を開発　「Laboratry6 Bike Assist」2020年1月より一般発売

〜 2019年8月26日より「Makuake」にてクラウドファンディング開始〜

　炭素蓄電池・充電器メーカーのPJP Eye株式会社（ピージェーピーアイ／所在：東京都港区、共同代表:代表取締役小山淳、代表取締役仁科浩明、以下、PJP Eye）は、EV（電動車輌）「Laboratry6 Bike Assist」の開発を2019年7月上旬に完了、2020年1月より一般発売します。一般発売に先行し、2019年8月26日より「Makuake」（マクアケ）にてクラウドファンディングを開始しています。車体の色は赤・黒・白の3色、赤の車体は数量限定の特別モデルです。

◼「Laboratry6 Bike Assist」6つの特徴

特徴1 ：世界初のカーボンバッテリー搭載

世界初の炭素蓄電池（カーボンバッテリー）「Cambrian」（カンブリアン）を搭載しています。これにより、急速充電や長寿命を実現しています。モジュールでの充放電を3,000回繰り返しても劣化しません。

特徴2：急速充電

通常の電動アシスト自転車では、充電時間は4〜5時間程度かかります。当製品はカーボンバッテリー「Cambrian」を採用することにより、空の状態から20分でフルチャージできます。従来の10倍以上の速度での急速充電が可能です。

特徴3 ：公道走行可能

国内での型式認定を受けることを予定しており、公道で気軽に乗ることができます。電動アシスト自転車のカテゴリとなるため、免許もヘルメットも必要ありません。ナンバープレートの取得も不要です。

特徴4 ：強力なアシスト力、テールランプによる安全対策

一般的な電動アシスト自転車より強力なアシスト力を有しています。そのため、小さい口径の車輪でも、急勾配な坂道を容易に上ることができます。サスペンションが装備されていますので、路面からの衝撃や振動を吸収する性能が高く、車体を安定させるため、乗り心地は快適です。

自転車には珍しいテールランプ（後部ライト）を有しており、ブレーキランプとして作動します。後方への安全対策としても有効です。

特徴5 ：折り畳んでも自立可能かつ小型なので、駐輪や収納に便利

1回の動作だけで簡単に車体を折り畳めます。自立できますので、自宅に駐輪場がなくても玄関や、机の横などに置けます。小型（高さ113cm、長さ67cm、幅38cm）なので、自動車のトランクにも収納できます。

特徴6 ：電子キーと電子セキュリティ機能を搭載

電子キーのボタンを押すだけで、電源をつけることができます。電子セキュリティ機能も搭載していますので、セキュリティロック時に車輌にいたずらされた場合、防犯ブザーが鳴ります。

◼クラウドファンディング「Makuake」における3つの特典

MakuakeページURL：https://www.makuake.com/project/laboratry6_bike_assist/

　Makuakeで支援をすると、次のの3つの特典が得られます。

　①Laboratry6 Bike Assist本体を一般価格の20%引きでの購入が可能

　②バッテリー10年保証付き

　③専用急速充電器を一般価格の20%引きでの購入が可能

◼「Laboratry6 Bike Assist」製品仕様

■欧州では電動自転車ブーム

　2018年、ドイツでの車種別販売の割合は、電動自転車が 4.5 ポイント増の 23.5％と、大幅にシェアを伸ばしており、電動自転車ブームが到来しています。同年、オーストリアでの電動自転車販売台数は15万台（出所：VSSO）、スイスは13万台（出所：velosuisse）など、欧州の中でも両国は上位となっています。（※1）

　※1「ドイツ自転車市況－2018 」（一般財団法人自転車産業振興協会）より

■日本でも需要が伸びてきている電動自転車

　近年、日本の都心部では幼児同乗車として電動アシスト車を使用している風景が日常になりつつあります。幼児同乗車に限らず、買い物や通勤などでも使用される傾向も見受けられます。2018（平成30）年の自転車購入における「電動アシスト車」の車種の割合は、2012（平成24）年よりも3.1ポイント増の7.5％に達しています。（※2）

　※2「平成30年度自転車保有実態に関する調査報告書」（一般財団法人自転車産業振興協会）より

■国としても推進している自転車活用

　2016年12月16日、自転車活用推進法が公布されました。自転車活用推進法は、自転車の活用を総合的かつ計画的に推進することを目的としています。自転車は二酸化炭素等の環境に影響を及ぼす物質や騒音・振動を発生せず、自動車への依存の程度を低減することで国民の健康増進や交通混雑の緩和などを狙いとしています。こうした背景より、電動アシストを備えた長距離を移動できるEV（電動車輌）は今後普及していくことが考えられます。（※3）

※3「自転車活用の推進に向けて」（国土交通省）より

　PJP Eyeは、当製品を開設予定の自社ECサイトで2020年1月より、発売予定です。提携先を通し、全国の自転車販売店舗での販売も計画しています。

◼PJP Eye　http://www.pjpeye.tokyo/Home_jp

会社名　：PJP Eye株式会社

共同代表：代表取締役専務　小山淳（おやま・じゅん）

　　　　：代表取締役社長　仁科浩明（にしな・ひろあき）

所在地　：東京都港区南麻布5-11-12 3F

設立　　：2017年6月

資本金　：50,000,000円

電話　　：03-6450-4392　　　　　　

eメール：general@pjpeye.tokyo　　　　

◆報道関係者お問い合わせ先